資産を雪だるま式に増やす優良高配当株10選

①JT（2914）

日本国内では、日本たばこ産業株式会社（JT）が唯一のたばこ製造業者です。また、たばこ製品の卸売や輸入、およびたばこ製品の広告・宣伝活動は、JTと外資系のフィリップ モリス ジャパン合同会社、ブリティッシュ・アメリカン・タバコ・ジャパン合同会社が主に行っています。そのため、日本たばこ産業は、日本のたばこ市場において寡占的な地位を占めています。

たばこは、健康への害が指摘されているため、多くの国で規制が厳しくなっています。日本でも、たばこ製品の販売は、財務省の許可制となっており、広告・宣伝活動には厳しい自主規制が設けられています。そのため、日本たばこ産業は、こうした規制を遵守しながら、たばこ製品の販売やマーケティングを行っています。

たばこは、嗜好品であるため、消費者のブランドロイヤルティが重要です。日本たばこ産業は、長年にわたって培ってきたブランド力を活かし、主力ブランドである「メビウス」や「キャスター」など、幅広いラインナップを展開しています。また、ターゲット層に合わせたマーケティング活動にも注力し、たばこ製品の販売促進に努めています。

②ENEOS（5020）

日本最大手の石油元売会社であり、国内シェアは約4割を占めています。石油製品の精製から販売まで、一貫した事業を展開しており、ガソリンや灯油、軽油、A重油などの石油製品の販売を主力事業としています。また、石油化学製品や電力、ガスなどの事業も展開しています。

石油製品の販売にとどまらず、多角的な事業展開を進めています。石油化学製品では、合成樹脂や合成ゴムなどの原料となるエチレンやプロピレンの製造・販売を、電力では、発電事業や電力小売事業を、ガスでは、都市ガス事業やLPガス事業を展開しています。また、海外にも積極的に進出し、アジアや北米、欧州などを中心に事業を展開しています。

環境・社会への取り組みを積極的に進めています。石油製品の製造・販売においては、省エネルギーや低公害化に取り組んでおり、また、石油化学製品の製造においては、環境負荷の低減に取り組んでいます。さらに、電力やガス事業においては、再生可能エネルギーの導入を進めています。また、地域社会への貢献にも取り組んでおり、地域貢献活動や社会貢献活動を積極的に展開しています。

強固な経営基盤を有しています。国内最大手の石油元売会社として、安定した収益基盤を構築しています。また、財務体質も健全であり、自己資本比率は約40%と高い水準を維持しています。さらに、海外事業の拡大も進んでおり、今後も成長が期待できる企業です。

③三菱HCC（8593）

国内トップクラスのリースの規模と実績を有しています。2022年のリース取扱額は約1兆円、営業利益は約1,000億円です。

幅広い顧客基盤を有しています。法人向けリースでは、製造業、サービス業、建設業など、あらゆる業種の企業にリースサービスを提供しています。個人向けリースでは、自動車リースや家電リースなど、さまざまなリース商品を提供しています。

世界120以上の国と地域で事業を展開しています。日本だけでなく、アジア、北米、欧州など、世界各地で、リースサービスを提供しています。

④INPEX（1605）

石油・天然ガスの探鉱・開発・生産を中核事業としており、世界約20か国で事業を展開しています。2023年3月期の原油・天然ガスの生産量は、約900万バレル油当量と、国内最大級の規模を誇ります。

強固な財務基盤を有しています。また、石油・天然ガスの事業に加え、LNGの輸入・販売、再生可能エネルギー、水素などの事業にも注力し、多角的な事業展開を進めています。

環境・社会への取り組みにも積極的に取り組んでいます。石油・天然ガスの生産活動においては、CO2排出量の削減や環境負荷の低減に取り組んでおり、また、再生可能エネルギーや水素などの事業を通じて、カーボンニュートラルの実現に貢献しています。

⑤三菱UFJ（8306）

世界最大級の金融グループであり、資産規模は約190兆円にのぼります。日本国内では、三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJ証券ホールディングス、三菱HCキャピタル、三菱UFJニコスなど、国内トップクラスの金融機関を傘下に有しています。また、海外では、タイのアユタヤ銀行やアメリカの投資銀行であるモルガン・スタンレーなどを傘下に有しており、グローバルな金融サービスを展開しています。

銀行、信託、証券、リース、カードなど、幅広い金融サービスを展開しています。また、近年は、不動産、インフラ、IT、ヘルスケアなど、非金融分野にも事業を拡大しています。

強固な経営基盤を有しています。また、海外事業の拡大やデジタル化への対応など、成長に向けた取り組みを積極的に進めています。

⑥オリックス（8591）

リース事業で国内トップシェアを誇ります。リース事業は、企業や個人が必要な資産を借りて使用するビジネスです。オリックスは、リース事業を通じて、企業や個人の資金繰りや設備投資を支援しています。

リース事業の強みを活かして、多角的に事業を展開しています。法人金融、産業/ICT機器、環境エネルギー、自動車関連、不動産関連、事業投資・コンセッション、銀行、生命保険など、幅広い事業分野で事業を展開しています。

創業以来、安定した経営を続けています。リース事業の強みと、多角的な事業展開により、景気変動にも強い経営基盤を築いています。

オリックスは、株主還元に積極的な姿勢をとっています。配当利回りは、3.42%（2023年9月3日時点）と、大手企業の中では高い水準です。また、株主優待も充実しており、カタログギフトや旅行券などが贈られます。（2024年3月31日をもって優待廃止）

⑦ブリヂストン（5108）

世界最大のタイヤメーカーであり、シェアは約15%です。世界約200の国と地域で事業を展開しており、2022年3月期の売上高は約2兆円、営業利益は約1,000億円です。

高い技術力を有しています。独自の技術である「ナノプロ・テック」や「ECOPIA」などを開発し、安全性や燃費性能を向上させたタイヤを製造しています。また、近年は、環境に配慮したタイヤの開発にも積極的に取り組んでいます。

グローバル展開を積極的に進めています。世界約200の国と地域で事業を展開しており、海外事業の売上高は、国内事業の売上高の約6割を占めています。

⑧コマツ（6301）

建設機械の製造・販売で国内トップシェアを誇ります。油圧ショベルやブルドーザーなどの主要機種では、国内シェアが約70%を占めています。また、世界でも第2位のシェアを有しており、海外でも高い知名度を誇ります。

独自の技術開発に力を入れており、高い技術力を有しています。例えば、油圧ショベルの「i-Construction」や、ブルドーザーの「MOGAMI」などの技術は、世界でも高い評価を受けています。

グローバル展開を積極的に進めており、世界約148の国と地域で事業を展開しています。海外事業の売上高は、国内事業の売上高の約3割を占めており、今後も海外市場の開拓を進めていく方針です。

⑨KDDI（9433）

通信事業で国内トップシェアを誇ります。携帯電話事業のauでは、国内シェアが約30%を占めています。また、固定電話事業でも、国内シェアが約20%を占めており、通信事業で総合的な強みを有しています。

通信事業だけでなく、金融、不動産、エネルギー、ITなど、幅広い事業を展開しています。これらの事業を通じて、顧客の生活をより豊かにするサービスを提供しています。

グローバル展開を積極的に進めており、世界約20の国と地域で事業を展開しています。海外事業の売上高は、国内事業の売上高の約1割を占めており、今後も海外市場の開拓を進めていく方針です。

⑩NTT（9432）

国内最大規模の通信事業者であり、固定電話、携帯電話、インターネットの市場シェアは、いずれも国内トップです。また、世界約100の国と地域で事業を展開しており、海外事業の売上高も国内事業の売上高の約2割を占めています。

高い技術力を有しており、独自の技術開発に力を入れています。例えば、光ファイバー通信の「FTTH」や、次世代移動通信システムの「5G」などの技術は、世界でも高い評価を受けています。

社会インフラとしての役割を担っており、国民生活や経済の発展に欠かせない存在です。例えば、固定電話は、災害時の連絡手段として重要な役割を果たしており、携帯電話は、移動通信網としての役割を担っています。

日本を代表する優良企業は、安定した収益と成長性が見込まれます。これらの企業は、高い技術力やブランド力、顧客基盤を有しており、今後も継続的に成長していくことが期待できます。

日本を代表する優良企業は、配当利回りが比較的高く、安定した収入を得ることができます。例えば、2023年3月期の配当利回りが高い上場企業を見ると、NTT、トヨタ自動車、ソフトバンク、日本電産、オリックスなどが上位にランクインしています。

日本を代表する優良企業の株式は、資産価値を維持する傾向にあります。これらの企業は、高い技術力やブランド力、顧客基盤を有しており、倒産や経営破綻のリスクが低いため、株式の資産価値が下がりにくいと考えられます。